今年は新型コロナウイルスの影響により、結婚式の延期を決断したカップルが多数いらっしゃいます。結婚式は一つの空間に多くの人が集まるので、感染拡大を防ぐためには仕方のない決断です。今回の記事では、結婚式の延期を考えている方に向けて、「式場のキャンセル料」「2度目の招待状の書き方」「準備期間にできること」の3点について紹介していきます。 キャンセル料はどうなる? 延期を検討するうえでまず気になるのが、キャンセル料金が発生するのか否か。コロナという緊急事態においては、式場の対応も様々なようです。ここでは、実際にあったケースをいくつか見ていきましょう。 5月に挙式予定だったが、4月に延期をプランナーに相談した。「延期代不要とされる期間は8月まで」と提示され、翌年に挙式を行うには、式場の半額が延期料金として発生すると言われた。粘って交渉を続けると、延期料金が大幅に値下げされ、最後には無料になった。 5月に挙式予定で、4月に延期を決断した。式場側の特別措置により延期代はかからず、式当日にお願いしていたカメラマンのキャンセル料が4万円だけ発生した。延期日程を来年の1月から2月の間でゆとりをもって調整させてもらったので、式場の対応には満足している。 7月に挙式予定で、緊急事態宣言が発令されてすぐに延期を決断した。「式当日から90日を切っているためキャンセル料は発生する」の一点張りで、結局翌年の7月に挙式することを条件に、50万円を支払うことになった。 式場の厚意で、2021年3月中までは無料で延期可能だった。負担したのは、招待状の再手配の費用のみだった。 悲しいことに、式場のキャンセル代・延期代に関してトラブルになってしまったケースも発生しているようです。式場側も売り上げが激減しているので、事情が事情ながら対応が難しいのも現実。ただし、式場側もマニュアルがあるわけでないので、延期料金を提示されても交渉を頑張る価値はあると考えられます。 とにもかくにも、まずは式場との契約を確認しましょう。延期を決めた日が挙式を予定していた日から何日前なのかでキャンセル料が変わってくるため、とくに目を通すべきは解約期日です。万が一トラブルになってしまった場合は、第三者として「独立行政法人 国民生活センター」やマイナビウェディングサロン、フリーのウェディングプランナーなどへ相談してセカンドオピニオンをもらうことをおすすめします。...