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必読!結婚式場キャンセル料金事情とトラブル事前対策とは?

結婚式をキャンセルすることに対して、良い理由はあまりありません。 中には非常に暗くなる気分のものもありますが、結婚式をキャンセルしようか迷っている人、キャンセルすることを決めた方のお役に立てればと思います。 また、キャンセルなんてしないでしょ!と思っている方も万が一のことがありますので、是非目を通して頂けると嬉しいです。

結婚式がキャンセルになってしまう理由


まず結婚式場をキャンセルする理由はどんなものがあるでしょうか。一例を挙げてみましょう。
  • 他の結婚式場に惚れてしまいキャンセル料を払ってでも変更したい
  • 妊娠し、予定の日に結婚式を挙げられそうもない・安静にしていたい
  • 破局
  • 親同士のトラブル
  • 新郎新婦本人や親族の病気や死亡によるもの
  • 何らかの天災・事故で式場が使えなくなる
  • 式場運営会社の倒産
  • まだオープンしていない状態の完成予想図で契約し、想像とあまりに違った
  • 式場のプランナーや担当の落ち度があり、そこで結婚式を挙げたくなくなった
など、おめでたい理由もありますが、悲しいこと、怒りを感じるものなど理由も多々あります。 こう考えると誰が結婚式をキャンセルすることになるかわからないほど様々な理由があります。

結婚式場をキャンセルすることになってしまった場合


まず結婚式をキャンセルすることになった場合必ず最初にやるべきことが3つあります。
  1. 本人同士の意志の疎通・合意
  2. 親への相談・親同士での相談
  3. 結婚式場のキャンセル料金について約款・契約書の確認
を必ずしましょう。本人同士での相談・合意はもちろんですが、結婚式披露宴は両家で行うもの。 必ず事情を話して両親の意見をもらいましょう。 そして、その次に行うのが結婚式場への連絡です。 一日でも早く伝えることがマナーでもありますが、後ほど紹介するキャンセル料金は当日に迫れば迫るほど割合が高くなるので、キャンセルすることが決まったら早く伝えるようにしましょう。

招待状を出してしまっている場合

もしすでに結婚式の招待状を送ってしまっている場合はすぐに皆さんにご連絡しましょう。 皆さん2人の結婚式のために予定をあけているので、1日でも早く連絡することが重要です。 理由は様々ですが、言いづらいようでしたら「直接会ったときに説明する」や「不幸がありまして」と言えば無理に詮索することもないでしょう。

仮予約と本予約の違い


結婚式場の契約 さて、結婚式のキャンセルについてやキャンセル料について考える上で、知っておくべき2つのキーワードがあります。それは仮予約と本予約(契約)の違いです。

仮予約って?

仮予約というのは文字通りの仮の予約です。 いろいろなブライダルフェアを見て、ほぼほぼAの式場でやることを決めているけど、 「二人でゆっくり家で相談したい。」 「お互いの両親に挙げる式場の了承を得たい」 などの理由の場合は1週間程待ってくれることが借りの予約の仮予約です。 これは契約ではなく、あくまで仮の予約となりますので、キャンセル料が発生することはありません。 もしキャンセル料が発生すると言われたらそれは仮予約といっているだけの契約行為に当たりますので、呼び名だけではなく「期間とキャンセル料の有無」は必ずはっきりするようにしましょう。

本予約(契約)って?

仮予約の次にある本予約とは本当の予約ということで、 「私たちは何月何日にここの式場で何時から結婚式を挙げます。抑えておいてください。」 という契約です。 かなりざっくりとしたものですが、署名や申込金(内金)で10万円程支払い契約となります。 つまりこのタイミングから契約開始となり、キャンセル料が発生することになります。 ※挙式日より150日以上の場合はキャンセル料は発生しないことが多いですが、内金は返ってきません。

キャンセル料金の相場


さて、気になるキャンセル料ですが、キャンセル料の相場はどのくらいでしょうか。 社団法人日本ブライダル事業振興協会(BIA)が公表しているモデルとなるキャンセル料は下記のとおりです。 あくまでもモデルであり、金額に幅があります。 式の前日から遡った日数/キャンセル料の上限
150日以前/申込金の50% (申込金が10万円未満の場合は5万円まで) 149日~120日/見積金額の10% (除くサービス料、申込金は精算に充当) 119日~90日/20%(〃) 89日~30日/30%(〃) 29日~10日/50%(〃) 9日~前日/80%(〃) 当日/100%(〃)
です。 キャンセル料は上記のようなものになっておりますが、キャンセル料のそもそもの存在としては本来得ることができたはずの利益を損なってしまったこと、と今まで準備してきたものが無駄になってしまったことの2つが主な要因です。 つまり、簡単に言うと
  • ○○さんが契約して、式あげるから場所を抑えていたのに、2ヶ月前に急にキャンセルになり新しいお客さんも入らないよ!
  • いままでプランナーが○○時間打ち合わせして、装花の打ち合わせもして…当日の料理の仕込みもして…全部ムダになってしまってキャンセル料をいただかないと赤字だ…
がキャンセル料金の主な理由です。

結婚式のキャンセル料は誰が負担するの?


さて、キャンセル料金の分担ですが、まず結婚式と新郎新婦の割合ですが、ほぼほぼ95%以上は新郎新婦が支払うことになります。 免責事項として天災などの場合はキャンセル料とかなしで!となっている場合もありますので、式場が払うことは殆どありません。 その他には著しい落ち度があった場合程度でしょう。 ちなみに完成予想図とイメージが違う!は著しい落ち度にはなりません。あくまで予想図なので 連絡の返信が遅い、打ち合わせに遅刻した、気に入らないなどの理由ではまずキャンセル料はなしにはなりません。 また、両家の分担ですが、2通りかと思います。 1つは明らかに否がある方が全額支払う。 ただ、喧嘩やトラブル含めて片方に否が100%になるのは稀。そういった場合は折半か、元々支払う予定の配分で支払をすることが一般的です。

中止と延期で対応が変わることも


また中止になる場合と延期によってもキャンセル料の対応が異なってきます。 例えばですが、結婚式の数ヶ月前に近親者がなくなってしまった場合。日を改めてこの式場で挙げさせてほしいという場合は先程のキャンセル料から値引いてくれる場合や日付によってはほとんどキャンセル料なしの状態で延期をさせてくれるところも。 こればかりは各式場や会社によって方針が異なりますので、なんとも言えませんが延期のほうがキャンセル料が減額されるのは間違いないでしょう。

結婚式場の納得出来ない場合でも


結婚式のキャンセル料は納得出来ない場合もあります。 しかし新郎新婦が圧倒的に不利な要因として、キャンセル料金を説明されて(読んで)契約しているところです。 向こうからしたら「この契約書を読んでOKって言ったでしょ」という話になります。 消費者センターに相談するようにもありますが、あくまで悪徳の場合は有効ですが、通常通りキャンセル料について説明して、一般的なキャンセル料の割合で、新郎新婦理由でキャンセルしたことを相談しても「払うべきですよ。」と諭されて終わります。 弁護士などに相談しても契約の問題や明らかに結婚式場側に落ち度がないと勝ち目としては難しいでしょう。 なぜならそういうことも考えて法人は契約書を作っているからです。 契約・法律関係に疎い人でもしっかりと契約書を必ず読むようにしましょう。

新郎新婦として法人(結婚式場)とキャンセルやキャンセル料金について争うのは難易度が高すぎる


納得出来ない場合にも説明させていただきましたが、結婚式場はよく悪くもこういったキャンセル問題のプロでもあります。 契約書についてもしっかりと作り込まれているはずですし、顧問弁護士も抱えているでしょう。 つまりキャンセルが発生してしまった段階で勝負に出ても非常に困難です。 事前に防げることと言えば、しっかりと契約書を読むこと、そして万が一のために保険に入ることです。 契約書を読んでもおそらく一般的なキャンセル料金規定がが発生する場合がほとんどですが中には悪徳な契約を結ばせようとする場合もありますので、しっかりよく読んであくまで納得してサインをするようにしましょう。 そしてもう1つは結婚関連の保険です。 キャンセル料金のみではなく、備品やドレスの破損、救急車で運ばれたゲストへのお見舞金なども保証してくれます。 プランはそれぞれ1万から5万円ほどのボリュームで安くはありませんが、万が一に対して備えたいカップルは加入を検討してみてはいかがでしょうか。 ウェディング保険.com
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